未来プロジェクト～次世代リーダー育成・ビジョン策定～
組織の持続的成長を支えるためには、今後の我が社を任される次世代リーダーの育成が求められます。株式会社ビジネスコンサルタントは本プロジェクトに真剣に取り組んだことで、未来思考・創造思考・主体性を備えた次世代リーダーが育成されています。またビジョンを自ら描く事で未来に向けたエネルギーが創出されています。
対象者
プログラム概要
現状課題
- 若手中堅のロイヤリティが低い
- 短期思考に囚われている
- 長期的に持続可能なビジョンが考えられない
このような課題を解消する1つの手法が、近年ご好評を頂いているビジョン策定および次世代リーダー育成のスキーム「未来プロジェクト」です。この取り組みは実際に弊社株式会社ビジネスコンサルタントにて展開したものであり、「組織の持続的成長」のために有効な取り組みであることを実感しています。
なぜ、今、未来プロジェクトなのか？
昨今、多くの業界で「2020年以降の業界動向、取り巻く環境変化が予測できない」という問題認識をお伺いします。
短期（1～3年）先を勝ち抜いて行く為の事業戦略の検討とその実践に現幹部が全力で取り組んでいく一方、その先（5年～10年先）の事業戦略を同時に考える必要性を感じているが、時間リソースが足りないという悩みも多く聞きます。
同時に、将来に対する様々な不安からか、 中堅、中核層の退職に頭を抱える企業様が増えています。
上記の問題認識に応える一つの策として「10年後に我社の幹部になる層に、将来どんな会社にしていきたいかを考える」機会を提供する取り組み 、通称「未来プロジェクト」が効果を発揮しています。
「会社の将来像を真剣に考えさせる」ことで、多面的な物の見方・考え方ができ、全社レベルで課題を見出したり、変化に対する感受性が高まり、将来の姿に様々なアイデアを出したり、当事者意識と組織に対するロイヤリティーが高まる。そして、将来像に参画することで、その実践と実現にコミットメントする効果は絶大です。
本プロジェクトの特長
将来だけではなく現状も
将来像をただ考えるだけではなく、現状はどうなっているのか、 どのような歴史の上に今が成り立っているのかをしっかりと確認することからはじめます。
部分ではなく全体を
将来に起こることが想定されている社会・経済・環境・技術の変化をふまえて、働き方や価値観の変化、組織としての在り方について、 相互の関連性をトータルシステムで捉えて検討します。
変えてはならないこと、変えなければならないことを明確化する
何でも変えることがいいわけではありません。 大切に受け継いでいくこと、変えないことの議論を踏まえて変えなければ ならないことを明確にします。
本業の延長だけでなくビジネスそのもの（儲け方）を変える
数年後の環境変化を想定した際、従来の仮説と今の事業でかならずしも生き残れるとは限りません。既存事業のイノベーションに加え、 ワクワクするような新規ビジネスやビジネスモデルの創造も視野に入れて検討します。
地球環境と社会の持続可能性を考える
世界人口の増加、資源・エネルギーの枯渇、地球環境の加速度的悪化、先進国と途上国の貧富の格差などが考えられます。持続可能な社会の実現に貢献する （環境対策と経済性の両面）、サステイナブル戦略についても考えます。
展開概要
想定対象者：
- 対象 10名（8名～12名）
- 選抜方法は、トップ（役員）推薦が基本ではありますが、状況により自薦も検討
展開ステップ：
実施期間：
- 6カ月～9カ月（1カ月1回が目安）
成功条件：
- トップのコミットメント（実施前のトップヒアリングと最終報告）
- 上司の協力（業務都合での欠席は不可）
- 社内広報（社内報やWEBサイトなどの活用）
展開イメージ（例）
- 月1回、2日間で実施した場合
- 組織診断を活用することで、プロジェクトメンバーだけでなく、社員全員を巻き込み検討に活かします
- PMとPMの間の期間に情報収集や検討促進なども行います
- プロジェクトメンバーの知識付与のためにeラーニングも活用します
各ステップでの検討内容
| トップヒアリング |
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|---|---|---|
| PM ① |
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※終了後、決起・懇親会の開催 |
| PM ② |
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ゲスト講話 我社の歴史 |
| PM ③ |
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※オプション：組織健康度診断データの活用 |
| PM ④ |
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事前課題：少人数ワーキンググループで事前検討 |
| PM ⑤ |
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事前課題：小人数ワーキンググループで事前検討 |
| PM ⑥ |
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事前課題：少人数ワーキンググループで事前検討 |
| PM ⑦ |
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プレゼン準備：将来のありたき姿 (ビジョン) |
| トッププレゼンテーション |
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各ステップで検討する概要を記載しています。進捗状況より、変更する場合がございます。
※各組織の状況やねらいを踏まえて展開計画を設計します
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