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LEMS®(リーディング・エッジ・マネジメント・セミナー)
永続的組織をリードするためのマネジメント哲学、理論等、「知識・事案」を体系的に習得します。
人事制度は、ミッションとビジョンをわかりやすく織り込むことで、組織が目指している姿を社員に伝えることができる仕組みです。言い換えれば、人が育つ組織となるための制度です。このような人事制度改定を実現するためには、人事制度を通して組織が求めている人材像を社員が理解し、将来のキャリアパスを描くことができる仕組みをつくる必要があります。組織のミッション・ビジョンに沿った人事制度改定を実現し、人材が育つ組織を目指します。
組織が求める人材像をベースにモデルキャリアを検討し、どのようにすればキャリアアップすることができるかを社員に対して説明することが必要です。面談以外の場でも社員がキャリアを具体的に考える機会を作るなど、社員の不安を解消する仕組みづくりをサポートします。
等級ごとの期待水準が曖昧であったり、上司から部下へ期待の明示が十分できておらず、適切な評価につながらないため、社員のモチベーションを下げてしまう場合があります。評価基準を明確化し、上司(評価者)へ目標設定の考え方や部下の動機付け、フィードバックのスキルを高めるなどの研修を実施します。
政府の賃上げ要請に伴い、給与水準が引き上げられるなど、人材確保のための継続的な賃上げの取り組みが加速しています。競合他社の水準を踏まえた賃金の見直しをするとともに、総額人件費の適正化を図るため職群ごとの賃金水準の設定、昇給・昇格のあり方の見直しをサポートします。
組織の成長戦略を支える人材を適切に評価し、社員の活躍を促す土台となるのが人事制度です。社会の変化や、組織内の人員構成の変化といったさまざまな要因により、組織の方向性(ミッションやビジョン)と現行の人事制度の整合性が取れなくなってきたら、人事制度を見直すタイミングがきているといえます。
組織のミッションやビジョンを実現するために、組織がどのような人材像を求めているのかを、人事制度を通して社員へ示していく必要があります。
弊社では人事制度改定を、組織の問題解決の手段のひとつと捉えています。そのため、組織のありたい姿(ミッションやビジョン)と、現在の姿とのギャップを明らかにし「なぜ変えるか」を明確にすることが重要であると考えています。
組織のありたい姿を軸にして議論や検討を重ね、人事制度上の「何を変えるか」のポイントと方向性を決めて、実際の制度設計を行います。そして、制度導入~運用時に組織内へ「どのように浸透させるか」という課題形成を経て、組織内への導入、運用に至ります。
各検討段階では、コンサルタントが他社事例や経験を踏まえたアドバイスを行います。そうすることで、ミッションやビジョンからブレることのない、一貫性のある制度設計や改定をサポートします。
組織の方向性や組織を取り巻く環境変化に合わせて「なぜ」「何を」「どのように」変えて行くのが良いのかを一緒に考え、ありたい姿の実現を目指します。
多くの組織が人的資本経営の実現に向けて、人材価値の向上に取り組んでいます。人事制度の構築についても、人材価値を最大化するという視点を重要な要素として議論を進める必要があります。そのために必要なのは、人材価値の見える化(現状把握)です。
弊社では、数万人のデータから抽出した、高業績者の6つの人材属性をベースとしたアンケート診断を活用し、一般的には見えづらい、人材の「能力」を可視化することが可能です。能力以外にも、人間が本来持っている「強み」を発見するためのアンケート診断を活用し、人材の特性を明らかにすることができます。
以上のようなアンケート診断以外にも人材の価値を測るツールを多数提供することで、人材を多方面から見える化し、人材活用の検討に役立てています。
※人的資本経営・・・人材を資本と捉え、人材の価値を最大限に引き出すことで中長期的な経営価値の向上を実現する経営のあり方。
弊社では「人事制度改定の成功は、人事制度の考え方が浸透し、人材と組織が変わっていくことである」と捉えています。そのため、人事制度の根底にある考え(ミッションやビジョン)が組織内に浸透することを大事にします。検討の段階では、人事関連のスタッフやプロジェクトメンバーだけで議論を行うのではなく、経営幹部や現場の代表者を巻き込みます。全社の意見を吸い上げ、議論と分析を重ねて検討していくことで、社員の納得度が高く具体性のあるアウトプットを生み出すことができます。
こうして改定された人事制度は、社員への説明を経て、日常業務に取り込まれていきます。目標設定や期中の面談(評価者と被評価者のコミュニケーション)、期末のフィードバック面談などが行われることで人事制度が浸透していき、人材の行動の変化につなげます。
昨今の人事制度改定では「平等」ではなく「公平」の価値観が重要視されます。
改定後の人事制度のもとで行われる評価では、これまでより高い評価を得る社員もいますが、思うように評価されず、人事制度改定後、自分は低い評価になってしまったという反応をする社員も出てくるかもしれません。そのため、導入後は評価者と被評価者で積極的に面談(定期的な評価基準の確認、モデルキャリアの確認)の時間を設定し、被評価者に対して組織の期待を伝えていくことが大切です。定期的な面談により、被評価者が将来のキャリアパスについてイメージを持つことができたり、具体的な目標を立てやすくなったりするなど、成長を後押しすることにつながります。
弊社では、制度の導入の際に評価者に対して新制度に基づいた面接、評価を行うための研修を実施し、マネジメントスキルの向上を支援することが可能です。さまざまな業界、業種で導入時のフォローアップ経験を持つコンサルタントが研修を担当します。
株式会社プラスアルファ・コンサルティングとの協業により、タレントマネジメントシステム(製品名:タレントパレット)を提供しています。人事関連データの整理から、評価制度の運用のシステム化、個人の能力、スキル、評価結果などを活用した人材マネジメントの構築まで支援します。
STEP1【現状分析と課題設定】(3カ月)
1.人事制度規定、ドキュメント、社員アンケート、幹部へのインタビューにより、現行制度の現状把握を行う。
2.現行制度の課題を明確にし、課題設定を行う。
STEP2【新制度の基本構想策定】(3カ月)
1.役員、幹部のミーティングを通じて、環境変化に対応したミッションやビジョンの検討を行い、変革のメッセージを明確にする。
2.思い込みに気付いたり、価値観を広げたりするための講座に参加する機会を持つ。
STEP3【新制度の詳細設計】(3カ月)
1.ミッションやビジョンを実現するために、人事制度上の重要課題を明確にし、等級制度(モデルキャリアパス)、評価制度、給与制度を検討する。
2.人事スタッフとラインマネジメントのメンバーを交えたプロジェクトチームを編成し、ミッションやビジョンの意味合いを確認しながら諸制度の検討を行う。
STEP4【新制度の導入と移行計画】(3カ月)
1.社員に新制度の説明を行うための準備を進める。
2.社員説明会や評価者研修を通じて新制度のメッセージを社員に伝え、各職場や業務における目標設定から導入、移行を進める。
3.人事データや評価シートの円滑な集計や分析のために、クラウドシステムによるデータベースの構築と運用の準備を行う。
人事制度改定は、5年から10年に1回の頻度で行う組織が多く、制度改定を担当するプロジェクトメンバー全員が制度改定の経験、知識、スキルを保持しているということはほとんどありません。弊社では、制度の改定およびその運用に必要な知識やスキルを提供するセミナーを複数提供しています。(オンライン受講を含む)STEP1からSTEP2の間でセミナーにご参加いただくことを推奨しています。
BCon®は、株式会社ビジネスコンサルタントの登録商標です
人事制度の適切な運用と、人材活用のための各種プログラムをご紹介します。お気軽にご相談ください。
適正な評価はエンゲージメントの醸成や業務へのモチベーション向上を促進します。
人材育成に繋がる評価について体験的に学習し、評価スキルの向上に繋げます。
経営戦略と合致し、組織が求める人材を育成できる教育計画をつくります。
業務効率化、パフォーマンスの向上、人材の定着率向上による組織の競争力向上を目指します。
求める人材像と人材要件を定義しキャリアマップを作成します。自社にはどのようなキャリア
の拡げ方があり、どのようなキャリアを描くことが可能なのかを明確化することで、社員一人
ひとりがキャリアビジョンを持つことができます。
若手社員が自身のキャリアにおいて何を目指し、どのような成長機会を得る必要があるかを
プログラムを通して理解します。そして、自分のキャリアビジョンを作成します。
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